横断的な仕事・キャリアの広がりの領域 人を支えるために、仕組みで、業務品質を高める。
R.I.
品質管理部
班長
2019年
キャリア入社
三菱地所ヒューマンリソースに入社した経緯を教えてください。
前職では、IT企業のバックオフィスとして勤務していました。採用業務やコールセンターの管理業務、総務業務など多岐にわたる業務を経験。そのなかで芽生えたのが、「“人事”を軸としたキャリアを築きたい」という想いです。人事は、時代が変わっても需要がある仕事。しかし、採用領域の知見だけでは心もとないと感じました。そこで、労務や制度などの知見も身につけられれば、会社の土台を支える存在になれると考えたんです。そんな私に最適な場所だと感じたのが、三菱地所ヒューマンリソース。人事に特化したシェアードサービスを展開しており、幅広い分野にチャレンジできる点が特に魅力でした。
入社後はどのような業務を担当されましたか？
人事労務部門に配属され、顧客の社会保険業務を担当しました。初めての領域だったので、法律や運用など覚えることの多さに最初は戸惑いましたね。大変でしたが、その分スキルはぐんと広がり、次第に企画業務も任されるようになりました。
特に印象的だったのは、当時主務と同時に担当した、確定拠出年金（グループDC）業務の効率化に向けた提案です。業務の可視化とフローの整理を行い、グループ会社やベンダーと調整しながら、デジタル化・自動化を検討。費用対効果を算出し、予算も確保しました。
最終的には別の優先課題との兼ね合いで、実現には至りませんでしたが、その結果も含めた一連のプロセスが私を大きく成長させてくれたと感じています。業務を構造的に整理し、再現性のある仕組みに落とし込むこと。そして、全体を俯瞰して判断する力や、関係者を巻き込む推進力。これらの重要性を、身をもって学ぶことができました。
現在所属している「品質管理部」に異動したきっかけを教えてください。
きっかけは、社会保険業務と並行して関わっていた社内向けのプロジェクトです。法定の内部統制の考え方を参考に、社内向けの内部統制の仕組みを設計し、導入方法まで検討しました。その経験から、品質管理部の立ち上げメンバーに任命されたのだと思います。
当時は事業拡大に伴い、受託数や社員数が急増しており、業務品質をいかに維持・向上させるかが課題となっていました。そこで発足したのが、品質管理部です。
品質管理部では、特定の顧客にとどまらず、複数社を横断的に見ながら、より安定的で効率的な運用を形にします。施策の企画だけでなく、現場に寄り添う伴走者として、実際の業務できちんと機能するように落とし込むことも重要な役割です。ここでの仕事を通じて、組織や業務全体を俯瞰して考える視点が身についたと感じています。
品質管理部では、どのような役割を担っていますか？
業務の安定化と効率化を推進する役割を担っています。班長を務めているため、全プロジェクトに携わっています。安定化を実現するために進めているのは、ミスが起きにくい体制づくりです。その一つが、ノウハウの集約化。もともと共通マニュアルはあったのですが、Excelで管理されており、活用しづらい状態でした。そこで、マニュアルのWeb化を提案しました。さらに、各部署と連携しながらマニュアルを継続的に更新する仕組みも構築しています。「つくって終わり」にせず、常に最新の状態を保つことが大切だと考えています。
「効率化」においては、どのようなことを手がけていますか？
定型業務の自動化を可能にする、RPAの活用を進めています。これまでに60件以上の自動化を実現してきました。たとえば、ある勤怠管理業務。人手で8～9時間ほどかかっていた作業を、RPAに置き換えることができました。手作業が軽減すると、人為的ミスを未然に防げます。業務品質を安定させるためにも、効率化は非常に有効だと考えています。他にもAI活用をはじめ、さまざまな施策を進めているところです。まだまだIT活用ができるシーンはあるはず。品質管理部全員で知恵を絞って取り組んでいます。
「この会社らしい」と感じるところを教えてください。
「人の価値」を大切にしているところです。たとえば、帰属意識という観点。総務部門によるイベントが盛んで、部署を越えた交流の場が豊富にあります。ふだんは接点のないさまざまな人とつながれるため、「組織の一員」という自覚が生まれやすいんです。会社に対する愛着を持てる環境だからこそ、組織貢献に直結する現在の仕事には大きなやりがいを感じています。
今後挑戦したいことについてお聞かせください。
拡大・変化を続けていく三菱地所グループを今後も支えられるよう、企業としての仕組みを整えたいです。今後、労働人口が減少していくなかで、グループ内での当社の需要はますます拡大するでしょう。そうしたときに、いまの状態のままでは十分に対応できなくなるという将来があるかもしれません。単に人の数でカバーするのではなく、仕組みも整えながら業務が安定して回る体制をつくる。それが、めざすべき姿だと思います。変化があっても慌てずに対応できる組織でいられるよう、これからも土台づくりを続けていきます。
掲載記事の内容は、取材当時（2026年）のものです。