人事労務サービス領域 日々学びながら、人事として成長し顧客の「ベストパートナー」をめざす。
K.M.
人事労務サービス部
グループ人事Aユニット チーフ
2021年
キャリア入社
どのような想いを持ち、三菱地所ヒューマンリソースに入社しましたか？
人事として専門性を高めたいという想いからです。転職前は、教育業界のコンサルティングや人材業界の営業などを経験。しかしどちらの仕事も「会社の看板に支えられている」と感じる場面が多々ありました。私ならではの強みを見つけ、それを軸としたキャリアを築きたい。「Mさんだからこそ、お願いしたい」と言われる仕事がしたい。そう考えるなかで、たどり着いたのが人事の仕事です。これなら、人に向き合い続けてきた経験が活かせると感じました。当社を選んだ決め手は、二つ。シェアードサービスとして幅広い経験を積める点と、働きやすい労働環境が整っており、腰を据えてキャリアを描けると感じた点です。
入社からこれまでに経験した業務を教えてください。
最初の配属先は、組織・人財開発領域です。研修の企画や運営を経験しました。そこで顧客と接するうち、人事労務に関する知見のなさに、もどかしさを感じるようになったんです。顧客から問い合わせをもらっても、適切な回答が分からず担当部門へ確認することになるので、スピーディに対応できない。顧客にとってのベストパートナーになるには、人事労務の知見も欠かせないと痛感しました。そして、自ら異動を希望。現在の所属先である人事労務サービス部へ配置換えとなりました。現在は、人事制度の運営など実務支援を担っています。
同僚には、どのような人が多いですか？
視座の高い人が多いです。目の前の業務だけではなく、その背景までしっかり考え抜く姿勢に刺激を受けています。「顧客にとってどんな意味を持つのか」「将来的にどんな影響があるのか」。そんな視点が、自然と会話にあがるんです。しかも、各種法令への理解も深く、経営戦略に関連する知見も豊富です。そんな仲間に気軽に相談でき、判断の理由や背景まで聞くことができるので、多くのことを学べています。物事の捉え方だけではなく、専門知識をさらに磨き、早く先輩たちに追いつきたいですね。
もっともやりがいを感じた仕事を教えてください。
特に思い出深いのは、組織・人財開発領域で、ある顧客を担当したことです。入社間もないころに就任。協力会社とともに研修の企画を提案しました。そこで、顧客からいただいたのは「うちの会社にとって、それがどう役立つの？」という厳しいお言葉。協力会社に頼りすぎてしまい、自分なりの考えが弱いことを見抜かれたんです。猛省し、必死に学び直しました。そして、再度同じ顧客への提案機会をもらえたんです。すると、「ぜひお願いしたい。あなたになら、お願いする価値がある」ととても喜んでもらえて。もちろん周囲のサポートもあり、試行錯誤しながらの提案ではありましたが、全社員向けの組織風土改革に関する、大規模な研修を任せてもらえました。顧客のパートナーとして選んでもらえたうれしさに、胸が熱くなりました。
活用している社内制度はありますか？
「自己啓発制度」を利用し、外部講座の受講や資格取得をしています。これまでに、組織開発論を学んだり、給与計算実務能力検定、第一種衛生管理者の資格を取得したりしました。人事は、常に知識のアップデートが必要な仕事。法改正があれば対応すべきことは変わりますし、トレンドの変化も目まぐるしい。現場にいるだけでは、情報のキャッチアップが追いつかないこともあります。そのため、学びの機会が制度として用意されているのは、非常にありがたいですね。先輩にも相談しながら、取得計画を立てています。
二つの組織を経験したからこそ、得られた強みはありますか？
異動前に描いていたような、組織・人財開発にも人事労務にも強い人事になれました。その結果、顧客の全体像を、より俯瞰して捉えられるようになったと感じます。組織・人財開発部では、施策や方針を考える立場として、経営や人事の狙いに触れてきました。一方、人事労務サービス部では、制度を実際に運用する現場の課題と向き合っています。両方を深く経験したことで、どこがボトルネックになりやすいのか、なぜ実務上の制約が生まれるのかを想像できるようになりました。その強みを活かし、現在は顧客と社内の各部署のあいだに立ち、情報や論点を整理するハブのような役割を担っています。
今後チャレンジしたいことについて教えてください。
個々人が蓄積してきた知見を組織として一つに束ね、活かせるようにしたいです。これまで私は、二つの組織でさまざまな顧客を担当し、多くの学びを得てきました。当社は中途入社者が多く、周囲のメンバーも多様なバックグラウンドを軸に、一人ひとりが価値ある経験を重ねています。そうした知見が、点在したままでは惜しい。だからこそ、組織を横断してナレッジを共有し、支援に活かせる体制づくりに挑戦したいです。たとえば、制度改定に伴う研修企画のように、人事労務と組織・人財開発の両方の知識が求められる場面で、多様な知見を持ち寄ることで、「企業を支える人事」として最適な答えを導き出せるはずです。
こうした体制の整備によって、より質の高い支援を提供し、多くの顧客にとってのベストパートナーをめざしたいです。
掲載記事の内容は、取材当時（2026年）のものです。